妊娠初期放射線被曝

概要・推奨

概要

• 胎児に対する放射線の影響は、被曝した妊娠時期と被曝線量に依存します。
• 通常の診断用放射線検査による胎児被曝線量は、通常50mGy未満であり、胎児への影響は小さいです。
• 受精後10日までの被曝では、「all or none」の法則に従い、流産しなければ奇形を残すことはないとされています。
• 妊娠4週から10週は主要な器官が形成される時期であり、この時期の100mGy以上の被曝で奇形発生率が上昇する可能性がありますが、50mGy未満の被曝では奇形発生率は上昇しません。
• 妊娠9週から26週は中枢神経系が放射線の影響を受けやすく、精神発達遅滞の可能性がありますが、100mGy未満の被曝では影響は確認されていません。

推奨

• 被曝時の妊娠時期と胎児被曝線量を推定し、その影響について説明することが推奨されます。
• 受精後10日までの被曝では、奇形発生率の上昇はないと説明することが勧められます。
• 受精後11日から妊娠10週での胎児被曝は奇形を誘発する可能性がありますが、50mGy未満では奇形発生率を上昇させないと説明することが勧められます。